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【東京中央日本語学院】プレスリリース:外国人に伝わる日本語を企業に解説 就労定着へ出張セミナー

TCJ法人向けサービス>>https://tcj-education.com/ja/japanese-language-education-for-foreign-employees/

語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院(本校舎:東京都新宿区。以下TCJ)は、外国人材を積極的に採用しながらもその定着に悩みを抱える企業の人事部や管理部を対象にしたセミナーを2021年12月17日に開催し、外国人材から見た日本語を切り口に社内でのコミュニケーションを円滑にするポイントを解説しました。
日本語能力検定試験(JLPT)で最高位のN1を取得していてもほとんど話せない人もいることや、日本人が思う簡単な日本語が実は外国人材には簡単ではないことを知った参加企業からは「日本語への理解をもっと深めたい」「受け入れ側の努力も必要」との感想が寄せられました。

■外国人材とのコミュニケーションに苦労する現場
日本国内の外国人労働者数は2012年以降増加し続けており、2020年には176万人に達していますが(*1)、現場は外国人材とのコミュニケーションに課題を抱えています。株式会社パーソル総合研究所が現場責任部門や人事・総務部門の課長級以上を対象に実施した「外国人雇用に関する企業の意識・実態調査」によると、「外国人材雇用の課題感」において「言語・コミュニケーションに課題がある」が39.6%(複数選択可)に及び、「外国人から挙がる不満」においても「業務で使う日本語の難しさ」が上位を占めています(*2)。
しかし、内閣府が公表している「企業の外国人雇用に関する分析 」によると、コミュニケーションが容易であると認識している企業において高度外国人材、新卒留学生ともに定着率が高い傾向があり(*3)、コミュニケーションの円滑化は外国人材の定着を目指す企業にとって避けられない課題です。

■外国人材から見た外国語としての日本語
外国人材との円滑なコミュニケーションを妨げる要因の一つに、日本人側が外国人材と話すときも日本人と同じ感覚で話してしまっていることが挙げられます。
30年以上にわたり外国人材の日本語学習を支援してきたTCJは2021年12月17日にセミナーを開催(株式会社東京海上日動パートナーズTOKIO、株式会社アビタスと共催)し、外国人材にとっての日本語を紐解きながら外国人材と話すときに気をつけるべきことを解説しました。
セミナーには製造業や建設業など、外国人材の活用が今後の成長に欠かせない企業の人事部や管理部が参加し、これまで日本語教師として外国人材の就職支援を経験してきたTCJ日本語総合研究所主任研究員の徳田が登壇しました。
徳田は、採用基準に使用されることの多い日本語能力試験(JLPT)をまず取り上げ、JLPTでは職務の遂行に欠かせない話す力、書く力は測定されないため、最高位のN1取得者であってもコミュニケーションが取れるか確認する必要があることを解説しました。

また、「簡単な日本語で話しているつもりなのに外国人材になかなか伝わらない」という現場の悩みに対しては、外国人材にとっては「検討する」などの音読みの言葉よりも「考える」などの訓読みの言葉の方が伝わりやすいことや、日本人が使いがちなカタカナ語は避けた方が良いことを解説しました。
セミナーに参加した人材開発部の担当者は「外国人材を指導する側が外国人に伝わる日本語が話せるようにならないといけない」と話しました。

■外国人材の定着・活躍を支援する研修プログラム

TCJは日本語のレッスンだけではなく、外国人材とのコミュニケーションの取り方や社内異文化理解をテーマにした研修プログラムも提供しています。
TCJ日本語総合研究所主任研究員の徳田は「総合日本語教育機関である東京中央日本語学院が30年以上築いてきたノウハウを活かし、多文化共生社会の実現に貢献していきます」と話しています。


■東京中央日本語学院(TCJ)
東京中央日本語学院(TCJ)は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人(法務省告示校)であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース(在日外国人、海外在住者、企業向け研修)は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。

※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://tcj-education.com/ja/information/tcj-japanese-education-research/

【参考】
(*1) 厚生労働省. 「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和2年10月末現在). 2021-01-29. https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_16279.html .
(*2) 株式会社パーソル総合研究所. “外国人雇用に関する企業の意識・実態調査”. 2019-09-27. https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/data/employment-of-foreigners.html.
(*3) 内閣府政策統括官(経済財政分析担当). “企業の外国人雇用に関する分析―取組と課題について― “. 2019-09.
https://www5.cao.go.jp/keizai3/2019/09seisakukadai18-6.pdf

 

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